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ＰＮＣ会員へ・・・
会員のみなさま 1401 後醍院 廣幸
おはようございます。本日は２０２１年６月１日（火）、現在は朝の６時半です。
昨晩は一昨日とまったく同じパターンで結構な降雨がありました。
朝起床したらまあまあの晴天でこれなら濡れそぼった歩道もすぐ乾きそうで
”じゅんさい池１周ウォーキング”に支障はなさそうです。
昨晩は雨音を聞きながら早目の９時半過ぎには就寝、今朝の目覚めの
５時半までぐっすり就寝とはいかないまでも実質で７時間半ほどは寝られたよう
なので気分は上々です。
本日から我が７２歳（７０歳から７５歳）の高齢者のワクチン接種の申し込みが
始まります。スタートは今朝の９時からですが、恐らくその時間帯ではクリック不可
が続きそうです。当方的には本当は申し込みたくないのですが、家人らの眼がきつく
仕方なくＰＣ入力方向となります。恐らく今日は門前払い（クリック不可）でしょうから
３日か４日ぐらいに照準を合わせて申し込みするつもりです。
昨日のｊコロナ感染数ですが、予定通りに休み明けの月曜日という事もあり減少
傾向です。都で２６０人、全国では１７９３人とぐっと下がり、大阪は９８人と１００人以下、
愛知でも１４５人、沖縄も１４２人とどこも少ない感染状況です。
それでもワクチンは怖いので那辺の植草一秀氏のコラムを付けますからご参考に
どうぞ。
「植草一秀の『知られざる真実』」
2021/05/31
菅義偉氏が宰相失格であるわけ
第2945号
フジテレビ番組「Ｍｒサンデー」で木村太郎氏がおかしな数値説明をした。
国内でワクチン接種した６０１万人のうち、接種後に８５人が死亡したことが
公表された。
他方、国内での陽性確認者数７４．２万人に対して死者数は１．３万人。
この数値から計算される致死率は１．７４％。
他方、ワクチン接種の致死率は０．００１４％。
１．７４は０．００１４の１２４３倍。
木村氏はこの数値を比較してワクチン接種のリスクが低いと主張した。
木村氏は算数ができないようだ。
日本のコロナ死者数は１２９２０人。
日本の人口は１億２６１２万人。
日本人がワクチン接種も何もせず、コロナで死亡する確率は０．０１０％。
これに対して、ワクチン接種をして死亡する確率は６０１万人が接種して８５
人だから、０．００１４％。
両者の比率は１対７。
ワクチン接種を受けた人の死亡事例は増える可能性がある。
ワクチン接種の長期的な副作用は確認されていない。
ワクチンを受けずに過ごして致死率が０．０１％。
ワクチンを受けた場合の、すでに明らかにされている致死率が０．００１４
％。
この数字を比較してみたとき、リスクのあるワクチン接種を受けなければなら
ないと考える人がどれほどいるか。
これまでの状況では、高齢でない健常者は新型コロナウイルス感染症に罹患し
ても重症化する可能性は極めて低い。
他方、新種のワクチンを接種した場合の長期のリスクは重大だ。
公共の電波を使って間違いの数値解釈を流布することは問題。
１２００倍の差でなく７倍の差である。
しかも、ワクチン接種の長期的なリスクは無視できないほど大きいと考えられ
る。
新種のワクチンは、体内でコロナウイルスのスパイクたんぱく質を産生するメ
カニズムを体内に注入するもの。
そのメカニズムが長期間作動することによって免疫暴走、免疫機能不全が生じ
る、あるいは、がん発生リスクが高まることが懸念される。
感染対策の基本は感染の原因になる行動を控えることと、
自分自身の免疫能力を高めることだ。
基礎疾患を持ち、高齢である人においては、ワクチン接種メリットがワクチン
接種リスクを上回る場合があるだろう。
ワクチン接種を全面的に否定するものではないが、ワクチン接種の長期的副作
用に対して十分な警戒が求められる。
ワクチン万能論が流布されているが、専門家から重大な警鐘が鳴らされている
ことを見落としてはならない。
アストラゼネカ社製ワクチンはウイルスベクター型。
コロナウイルスのＤＮＡそのものを体内に注入し、このＤＮＡが体内に残存す
ることになるから、より強い警戒が必要とされる。
元新潟大学医学部教授で同大名誉教授の岡田正彦氏はアストラゼネカ社が治験
を行ったブラジル、英国、南アフリカでコロナ変異株が出現した事実を指摘す
る。
岡田教授は、ワクチンがあまりに強すぎて、それに対抗するためにウイルスが
過剰に変異を起こしたのではないかとの考えを示す。
ワクチン研究の専門家で、ビル＆メリンダ財団でワクチン部上級プログラム局
長を務めていたギアート・バンデン・ボッシュ博士は、コロナワクチン接種
が、接種を受けた人が備えている本来の免疫能力を消してしまうことを警告す
る。
改めて数字を示すが、日本人がコロナで死亡する確率は、これまでの実績に従
えば、０．０１％。
他方、ワクチン接種後に死亡した人は接種を受けた人の０．００１４％。
ワクチン接種による問題はまだ全容が明らかになっていない。
これから１０年の間に、重大な問題が次々に浮上する可能性がないと言えな
い。
もともと、日本人で新型コロナ陽性になる確率は、これまでの実績に従えば
０．５９％。
ワクチンの重大リスクを踏まえれば、高齢、基礎疾患という条件にあてはまら
ない場合には、ワクチンを接種しないことが賢明であると判断される。
IＯＣ幹部＝患部が、「緊急事態宣言が発出されても五輪開催は可能」、「ア
ルマゲドン（世界の滅亡）にでも見舞われない限り、東京五輪は計画通りに開
催される」などの暴言を吐いている。
ＩＯＣと五輪の正体がくっきりと浮かび上がる。
五輪憲章、オリンピズムの根本原則、平和の祭典などの言葉が詐欺師集団の釣
り文句であることが誰の目にもはっきりと分かるようになった。
「威力によって自己の経済的利益を追求する集団」
は「反社会的勢力」である。
日本国民の命や健康を犠牲にすることなど意に介さない。
ただひたすら、自己の利益拡大を追求する。
五輪開催の費用は各国に負担させる。
その負担の上に成り立つ五輪放映権をテレビ局に高額で売り払う。
世界最悪の悪行ビジネスモデルと言って過言でない。
五輪を開催すれば法外なテレビ放映権料が入る。
保険に加入していても、大会中止になれば収入金額は大幅に減少するだろう。
だから、人にどれだけ迷惑をかけようとも、日本国民の命や健康が奪われよう
とも、五輪開催に突き進む。
五輪が開催されるのは日本。
日本が領土主権を持つなら、日本で開催される興行の可否を決定する最終権限
は日本政府にある。
当然のことだ。
いかなる事情があるにせよ、日本政府が日本国内での開催を認めなければ開催
できない。
それが国家主権というもの。
日本政府が開催を中止すると決定すれば、それが最終決定になる。
ＩＯＣが異論を差し挟むなら、紛争処理を行えばよい。
当たり前のこと。
菅首相が五輪開催の最終決定権がＩＯＣにあるとするのはウソだ。
日本領土で開催される興行の開催可否最終決定権は日本政府にある。
これを菅氏が認識していないわけがない。
つまり、五輪開催はＩＯＣと菅内閣の「共謀事項」だ。
菅首相が東京五輪開催強行の意思を有している。
これが五輪開催強行スタンスの主因だ。
菅氏はＩＯＣのスタンスを利用しているのだ。
菅氏は自分自身の利益のために五輪開催を強行しようとしている。
五輪開催強行しか、生き残りの道がないと判断している。
五輪については日本国民の圧倒的多数が開催反対の意思を有している。
それでも開催強行に向けて突き進むのは、開催強行しか、自分自身の任期を引
き延ばす方法がないと判断しているからだ。
自分自身の利益のために主権者の意思を踏みにじる。
この一点だけを捉えてみても、菅義偉氏は宰相失格だ。
五輪開催を強行すれば、五輪がそれなりに盛り上がる。
この盛り上がりがあれば、衆院総選挙を乗り切ることができる。
衆院選を乗り切ることができれば、自民党総裁の地位に留まることができる。
それしか考えていない。
あまりにも浅はかな宰相である。
国民が懸念しているのは、五輪開催で海外から９万人規模の人が流入すれば、
必ず変異株が流入するであろうこと。
その変異株が新たな感染拡大を引き起こす。
ワクチンは変異株に有効でない可能性がある。
新しい変異株がより強い感染力と、より強い毒性を有する可能性もある。
感染拡大と緊急事態宣言は巨大な経済損失をもたらす。
野村総研木内登英氏の試算は、五輪中止がもたらす経済損失よりも緊急事態宣
言発出がもたらす経済損失の方がはるかに大きいことを指摘するもの。
国民経済の視点に立っても五輪中止が適正であることを主張するもの。
菅義偉氏は自己利益だけを追求する行動を改めて、日本国民の総意に従う行動
を取るべきだ。
無断引用は失礼ですが・・・御免なさい！
次に五輪特需はすでに終了した・・・との記事も参考してください！
組織委「五輪開催で大きな経済効果」はやはり嘘！ 五輪特需はすでに終了、強行して感染拡大したら逆に損失6兆円
組織委「五輪開催で大きな経済効果」はやはり嘘！ 五輪特需はすでに終了、強行して感染拡大したら逆に損失6兆円の画像1東京2020オリンピック競技大会公式ウェブサイトより
28日におこなわれた記者会見で、緊急事態宣言下での東京五輪開催について否定しなかった菅義偉首相。そればかりか、「緊急事態宣言下で野球やサッカーをおこなっていることも事実」などと述べ、観客を入れての開催にまで意欲を見せた。
まさに狂っているとしか言いようがない。東京に3 回目の緊急事態宣言が発出されて1カ月を過ぎたが、新規感染者数はいまだに高止まりの状態。しかも、オリンピックは野球やサッカーとまったく規模が違って、世界中からものすごい数の選手や関係者が集まってくるのだ。
インド型変異株が拡大傾向に入っていることも踏まえれば、東京五輪の開催が火に油を注ぐことになるのは明々白々だ。にもかかわらず、まさかの観客を入れての開催に突き進もうとは……。
しかも、菅政権と軌を一にして開催を強行したい東京五輪組織委員会の最高幹部である武藤敏郎事務総長からは、こんな発言まで飛び出した。
「日本経済全体のことを考えたら、五輪を開催することのほうがはるかに経済効果があると思う」
この国に暮らす人びとの命と健康を守ることよりも「経済効果」を持ち出すこと自体、下劣にもほどがあるが、それ以前に、武藤事務総長は事実を捻じ曲げている。
武藤事務総長の発言の2日前である25日に野村総合研究所が「東京大会を中止した場合の経済的な損失は1兆8000億円規模」という試算を公表した。武藤事務総長の発言はこの数字を意識してのものだろうが、じつは、試算をまとめた当の野村総研はまったく逆の分析をしている。
試算を発表した同レポートには、約1兆8000億円という経済損失の額が〈2020年度名目GDPと比べると0.33％の規模であり、景気の方向性を左右する程の規模ではない〉と書かれているのだ。
たしかにそのとおりだ。経済損失1兆8000億円規模とだけ言われると、大きな金額のようにも感じるが、この数字はむしろ、予想以上に影響は小さいというべきものだ。
そもそも、オリンピック誘致の際には、その経済効果は10兆円から数十兆円と言われていた。それが10 分の1以下になっている。
これは、「オリンピック特需」とも呼ばれる五輪の経済効果の中心がインフラ整備とインバウンドによってもたらされるものであり、とっくにその効果が終わっているからだ。
野村総研のレポートも〈大会中止の経済損失は、緊急事態宣言1回分よりも小さい〉
実際、第一生命経済研究所の首席エコノミストである永濱利廣氏は〈2019年までに13.8兆円程度の経済効果が出ており、株価もすでにそれを織り込み済みである可能性が高い〉と指摘し、「開催直前の方がGDPの押し上げ額が高く、2019年までに8割近くの経済効果は出ていると言える」と述べている（「Forbes JAPAN」3月13日付）。
ようするに、武藤事務総長の発言はたいしたことのない効果の残りカスにしがみついて、開催強行のための口実にしているに過ぎないのである。
しかも、もっと問題なのは、野村総研のレポートが、強行して感染拡大した場合の経済損失のほうがはるかに大きいと指摘していることだ。
同レポートでは過去の緊急事態宣言の経済損失についても推計し、1回目は約6兆4000億円、2回目は約6兆3000億円、現在の3回目は約1兆9000円で、延長によって約3兆円などさらに増加すると計算。こう言及している。
〈大会を中止する場合の経済損失は、緊急事態宣言1回分によるものよりも小さい〉
〈緊急事態宣言による経済損失などと比べると、国内観客を制限して大会を開催、あるいは大会を中止する場合の経済損失は必ずしも大きくはない。大会開催をきっかけに、仮に感染が拡大して緊急事態宣言の再発令を余儀なくされる場合には、その経済損失の方が大きくなるのである〉
つまり、東京五輪開催によって感染が再拡大して緊急事態宣言が発令されれば、1.8兆円の3倍以上になる6兆円もの経済損失が出る可能性があるのだ。それでどうして「五輪を開催するほうがはるかに経済効果がある」などと言えるだろう。
だが、この国は「GoTo」をはじめとして目先の「経済効果」を持ち出して、むしろ経済を悪化させてきたという“前科”がある。この間、安倍晋三・前首相と菅首相が感染防止対策よりも経済を優先させ、何から何まで後手後手に回ってきたが、その結果、ありえない程の経済損失を叩き出してきたからだ。
菅政権のGoToによって多大な経済損失、過ちが再び繰り返される
実際、内閣府が18日に発表した2020年度の国内総生産（GDP）は前年度比4.6％のマイナスとなり、リーマン・ショックがあった2008年度のマイナス3.6％を上回る戦後最大の落ち込み幅を記録。2021年1?3月のGDP速報値も前期比マイナス1.3％、年率換算でマイナス5.1％となった。
この末期的な数字に対し、「コロナの影響を考えれば仕方がない」と見る向きもあるが、しかし、同じようにコロナの影響を受けた他国と比較すれば日本の失策は明らかだ。事実、あれほどの感染者・死亡者を出してきたアメリカでも、2020年度GDPは前年比マイナス3.5％だったが、今年1?3月期（速報値）ではワクチン接種が進んだ効果で前期比プラス1.6％、年率換算でプラス6.4％にも達している。また、日本と同様にロックダウンをおこなわなかった韓国の場合、2020年度GDPはマイナス1.0％、今年1?3月期（速報値）は前期比プラス1.6％で3期連続プラスとなっている。
こうした数字を考えれば、日本の感染防止対策の失敗が経済損失を膨らませているのは明白。そして、東京五輪開催によってさらに感染を拡大させれば、開催による経済効果などはるかに上回る、さらなる打撃を受けることになるのである。
本日のコロナ五輪関連はここまでです。
というか、世間的には女子テニスの世界ランク２位の大坂なおみ選手の全仏での
記者会見拒否…の話題がいっぱいとなっています。結局、大坂なおみ選手は
全仏の２回戦を棄権したようです。当分の間試合には出ないとのことです。
”たかがテニス、されどテニス”でしょうが、大坂選手のような黒人絡みのハーフの
人間に対するバッシングはきついものがあります。英国王室の”レイチェル・メーガン・
マークル”に対するバッシングも大坂選手と同様な傾向が見えます。
この先、この問題は尾を引きそうな気がしますが、大坂選手は徹底的に闘って
欲しいものです。大体、五輪のＩＯＣもそうですが、上から目線で選手たちを自由に
扱って当然との気合がいっぱいのトンでも人間の指導者集団です。こんなもの全部
欠席すべきが当然です！！！大坂選手頑張れ・・・です。勿論五輪も不参加が
当然ですね！絶対的にスポーツはたかがスポーツです。スポーツは見るものではなく
やるものです。五輪など永久廃止にすべきでしょう！！！
本日は以上です。量子物理学は先送りです。では、また明日・・・
