PNC会員へ・・・

会員のみなさま 1480                      後醍院 廣幸
 
おはようございます。本日は2021年8月19日(木)、現在は朝の6時ジャストです。
 
 いつもよりやや早い書き出しですが、爺の早起きに免じてお許しください。
昨日のお昼過ぎ(午後13時頃)の突然の強雨にはビックリさせられましたね。
朝から晴天で久々の洗濯日和到来で、普通に洗濯→日干しで安心していたところへ、
凄い強雨が来襲しました。慌てたのなんの?。近所の家人は総出で洗濯物を急
仕舞いです。当家でも布団は干してなかったのが幸いしたくらいでしょうか、選択モノ
は全滅状態でした。最終的には好天となり一度濡れた洗濯物も乾きましたが、焦った
事に変わりはありませんでした。本日の現在の朝の段階では夏らしい晴天到来で
今日からまたぞろ暑くなること間違いなさそうです!?!
 
 予定通りというか、やっぱりコロナ感染者数は増大してきました。昨日は当然ですが、
過去最高を更新、本日も更新継続しそうです。都で5386人と最大、全国的には
23917人と最高更新です。大阪がぐっと増えて2296人、兵庫も大台乗せの1088人、
京都421人と出て、岡山307人、広島302人です。福岡は1253人で三重が276人、
岐阜は最大化で338人となっています。愛知は1227人と増大、静岡で590人です。
近在の神奈川は2021人、千葉1692人と最高更新、埼玉は1451人です。群馬で
も314人と出て茨城は345人です。沖縄は761人まで来て北海道は314人でした。
 コロナに関しては敵もさる者で、ようやっと対応ワクチンを接種した途端に新たな変異
ウイルスが登場(デルタ株)、せっかくのワクチン2度打ち接種も用無しになる勢いです。
 
 自宅療養は死ねと言われているようなものですから、もうコロナ感染したら半死状態
となったと思うべきでしょうね!?!当方などは未だにコロナ感染不安でPCR検査を
何処で打つのか、救急車を呼んでも入るべき病院が無いのでは呼んでも仕方ないでは
死に待ち状態となり心配がいっぱいです。
 
 現在の時間は6時半チョイ前ぐらいですが、またぞろ雨が降って来ました。また、今日も
洗濯→天日干しはダメなのでしょうか!可笑しな日本国になって来ました!
 
 
 今日は植草一秀氏、小沢一郎氏、小池の大罪…の3点を付けます。読んで下さい!
 (追) デルタ株も添付します。
 
 
 
 
 
 
植草一秀の『知られざる真実』」
 
                             2021/08/18
 
           ワクチン強要論拠は滅私奉公
 
               第3009号
新型コロナ感染爆発で医療崩壊が生じ、犠牲者が生まれている。
 
明らかな人災。
 
感染して重篤化するのに入院治療も受けられない。
 
その結果として助かる命が失われている。
 
国家による殺人に近い。
 
原因は菅内閣コロナ大失政にある。
 
コロナ感染拡大を人為的に発生させた。
 
病床確保を怠ってきた。
 
菅内閣の責任は重大だ。
 
L452Rは3月にインドで確認された。
 
直ちに厳重な水際対策が必要だった。
 
ところが、菅内閣の対応はあまりに遅かった。
 
対応を始めたのが5月に入ってから。
 
しかも、隔離期間を2週間とせず1週間にとどめた。
 
5月7日付メルマガ記事
「L452R変異株+銭ゲバIOC=五輪終」
 
に次のように記述した。
 
「インド変異株のL452R型には重大な問題が指摘されている。
 
このウイルスが人の免疫能力を構成する白血球抗原の一種を無効化する可能性
が指摘されている。
 
無効化される白血球抗原はHLA-A24というもので、この抗原を日本人の
6割が有しているとされる。
 
これまで東アジアのコロナ被害は格段に低かった。
 
確定されていない要因を山中弥教授が「ファクターX」と表現した。
 
インフルエンザなどの罹患が多く、東アジアの人々が交差免疫を有していると
の見方、BCG接種により、結核菌などの呼吸器系疾患に対する「訓練免疫」
があるという見方が指摘されている。
 
このため、ワクチンのような「獲得免疫」がなくてもコロナ被害が軽微に抑え
られてきたと見られている。
 
しかし、インド変異株のL452R株はアジア人の免疫能力を無効化する可能
性があると指摘されている。
 
このため、これまでコロナ被害が小さかったモンゴルでも、急速に状況の悪化
が観察されている。
 
「後手後手・小出し・右往左往」の菅内閣銭ゲバIOC&東京五輪組織委の
コラボレーションが最悪の事態をもたらす可能性が高まっている。」
 
このL452Rが感染第5波で中核に置き換わった。
 
そのために感染爆発が生じている。
 
国民の命と健康を最優先にして対応するなら、最大限の感染抑制策を講じる必
要があった。
 
L452R変異株に対して最大の警戒が必要だった。
 
ところが、菅義偉氏はコロナ感染拡大抑止よりも五輪を優先した。
 
3月21日に緊急事態宣言解除を強行したのは3月25日から五輪聖火リレー
を始動させるためだった。
 
6月21日に緊急事態宣言解除を強行したのは五輪の有観客開催決定を強行す
るためだった。
 
ところが、緊急事態宣言解除強行と共に感染拡大が爆発。
 
7月12日の緊急事態宣言再発出に追い込まれた。
 
当然のことながら、五輪開催を断念する必要があったが、菅義偉氏は五輪開催
を強行。
 
宮城県静岡県茨城県は有観客開催を強行。
 
五輪開催で人々の行動抑制のたがが外された。
 
「五輪強行で行動抑制のたがが外れた」
 
人流は拡大を続け、感染が爆発。
 
病床ならびに宿泊療養施設を確保してこなかったために、いま感染者が自宅に
放置され、放置民死が発生している。
 
この期に及んで菅内閣パラリンピック開催を強行しようとしている。
 
さらに、パラリンピックへの学徒動員を強行する構えだ。
 
L452R変異株の特徴のひとつは10代以下感染者が多数に上っているこ
と。
 
重篤化するケースもある。
 
学徒動員・学校感染を中止しなければ被害が子どもたちに及ぶことになる。
 
東京五輪の基本は
 
国威発揚・滅私奉公・学徒動員。
 
五輪はメダルの数を競い合う場ではない。
 
ところが、菅義偉氏もメディアも五輪をメダル競争でナショナリズムを喚起す
る場にしてしまった。
 
ボランティアを強要するために学校での単位取得が取引に用いられた。
 
学徒動員なしにボランティア強要は不可能だった。
 
ボランティアという名の労働搾取が実行された。
 
滅私奉公が東京五輪の三本柱のひとつだったからだ。
 
有観客開催を強行した宮城県静岡県茨城県で感染爆発が生じている。
 
静岡県茨城県には緊急事態宣言が発出される。
 
宮城県も過去最高の新規陽性者数を更新し続けている。
 
有観客開催を強行した手前、宮城県村井嘉浩知事が緊急事態宣言発出要請を
手控えたに過ぎない。
 
有観客開催強行で感染を爆発させた責任は重大だ。
 
感染爆発が生じるなかでパラリンピック開催を強行すれば、さらに惨事が拡大
する可能性が高い。
 
国民の命と健康、アスリートの命と健康を優先するなら、パラリンピック開催
を断念するしかない。
 
全会場無観客を決めたが学徒動員だけが維持されている。
 
学徒動員・学校観戦は間違いなく学徒動員・学校感染になる。
 
L452Rでは若年層の感染が顕著。
 
ワクチンを接種していない生徒・児童に重大な感染機会を強要することにな
る。
 
学校単位の行動では個人の自由意思が尊重されない。
 
低年齢の市民でも観戦の意思を持つ者は自発的にチケットを購入した。
 
チケット購入分についてはすべてが返金扱いになるが、その外側で、児童・生
徒に対して観戦=感染を強要することは許されない。
 
国家の横暴だ。
 
まさに戦前の学徒動員そのものである。
 
ワクチン接種の有効性が低いことも現実によって立証されつつある。
 
1回目接種の接種率が4割を超えた。
 
菅義偉氏が唱えた説によると、接種率が4割を超えると急速に感染が減少する
のではなかったか。
 
2回接種が提示されているが、実は1回接種でも効果は変わらないとの説が有
力だ。
 
接種後1週間経過後の効果は、2回目接種後効果を上回るとの検証結果も報告
されている。
 
そのワクチンも効果が持続するのは2ヵ月程度と見られている。
 
時間が経過すると効果が薄れてくるとの見解が有力だ。
 
最大の問題はワクチン接種リスクが極めて大きいこと。
 
季節性インフルエンザワクチンでは接種者約5000万人に対して、接種後急
死者数は毎年0~3人程度にとどまっている。
 
ところが、新型コロナワクチンでは4600万人接種時点で急死者が800名
を超え、重篤化した人が推定4800人程度報告されている。
 
極めてリスクが高いことは明らかだ。
 
ワクチン接種のリスクとメリットが叫ばれるが、リスクは個人が負うものであ
る一方、メリットは為政者が享受する。
 
数千人の死者が出ようとも、社会全体の感染抑制が確保できれば為政者にとっ
て都合がよい。
 
「国家のために個人は犠牲を厭うな」の姿勢が鮮明。
 
ワクチン接種にも「滅私奉公」の思想が貫かれている。
 
新型コロナワクチンの長期的な悪影響も不明。
 
極めて重大な弊害が生じる恐れがある。
 
高齢でない健常者はワクチンを接種するメリットがほとんどないと言ってよい
だろう。
 
コロナ治療法は確立されつつあり、医療の供給さえ保証されるなら、死に至る
リスクは軽減されつつある。
 
日本のコロナ感染者は人口の0.9%。
 
治療薬は国民の99%に不要な状況だ。
 
人口の100%を対象とするワクチンにかかる費用と、人口の1%未満にしか
投与されない治療薬の費用を比べてみても、どちらが経済的かも明白だ。
 
逆に利権の大きさでワクチンが治療薬を圧倒する。
 
これがワクチン大合唱最大の背景であることを見落としてはならない。
 
 
 
 
 
 
 
 
「現代の日本の話とは思えない」親子3人がコロナ感染…自宅療養中の母親が死亡のニュースに「完全な人災」
 
 東京都は17日、都内で親子3人全員が新型コロナウイルスに感染し、自宅療養中だった40代の母親が死亡したことを明らかにした。このニュースをNHKが報じると「親子3人」がSNS上のトレンドワードとなり、「誰も入院出来ずお母さんが死亡って…。あってはいけないことでしょう」「現代の日本の話とは思えない」など、悲しみと憤りがやむことはなかった。
 
 東京都選出の日本維新の会・音喜多駿参院議員は「個人的には志村けんさんが亡くなった時と同じくらい衝撃が大きい。確かに増え続ける感染者を減らすことは最重要だが、1人でも多くの命を救うために医療体制の拡充も同時に急務。政府が意図した医療機関への補助金はほぼ執行されておらず、法改正が必要です」とツイート。立憲民主党小沢一郎衆院議員も事務所のツイッターで「『安全安心な五輪は可能』とばかり言って間違ったメッセージを送り続けた結果がこれ。完全な人災。国民の命をかけた博打。絶対に許されない」と怒りをあらわにした。
 
 ツイッター上では「同じ屋根の下で親が苦しみながら息を引き取っていく様子を子どもが見ていなくちゃいけないって、戦時中の防空壕か?」「悲し過ぎるニュースが飛び込んできた。東京都は五輪選手村を一刻も早く患者に提供し、1人でも多く都民の命を救え。何のための行政なんだよ」「小池都知事は『ご冥福をお祈りする』とだけ述べ、自身の責任には言及せず。五輪にうつつを抜かし、今なおパラリンピック開催に全力を注ぐ」など厳しい声が相次いだ。
 
 
 
 
   小池の大罪
 
 
 
 
 
小池知事の怠慢が招いた医療崩壊…東京コロナ感染者が「入院疎開」を迫られる日
 
第4波からの病床増数はわずか373床、後手後手の小池百合子都知事(C)日刊ゲンダイ 
 
 まるで“戦時中”だ――。17日の都内の新規感染者数は火曜日としては過去最多の4377人だった。都内では入院できない患者があふれ、医療は完全に崩壊している。とうとう東京から脱出して地方で入院するケースが発覚した。小池都知事が病床不足を解消しない限り、適切な医療を都外へ求める「入院疎開」が続出する可能性がある。
 
「入院疎開」がSNS上で話題だ。都内在住の30代男性が新型コロナウイルスの陽性判明後、長野県に移動し、同県内の病院に入院したことがキッカケで急浮上した。
 
  県によると、男性は7日に発症。都内で検査し、11日に陽性が判明した。その後、公共交通機関を使わずに長野県内へ移動し、体調が悪化したため13日に入院。県内では他人と接触していないという。
 
  なぜ長野に移動したのか、どのような手段で移動したのか、県に詳細を問い合わせると、担当者は「申し上げられない」(感染症対策課)とのことだったが、「陽性判明後に来県して入院するケースは記憶している限り、もう1件あった」(同)という。「陽性判明後は管轄の保健所管内で療養に専念していただきたい。(男性のようなケースが増えるのは)あまり好ましくない」(同)と困惑気味に語った。
 
  以前から、医療体制の整っている地方へ脱出する人が出てくるのではないか、と指摘されていたが、現実になった形だ。
 
島根県は基礎疾患を抱える同県出身者や県民の親族帰省を支援(丸山達也県知事)/(C)日刊ゲンダイ 
 
 このまま、感染状況の悪化や医療体制の崩壊が続けば、万が一に備えて他県へ脱出を試みる都民が続出する可能性がある。なにしろ、都の医療提供体制は、専門家が「深刻な機能不全に陥っている」(都医師会副会長の猪口正孝氏)と、強い危機感をあらわにするほどの惨状だ。
 
  見るに見かねたのか、島根県の丸山達也知事は「自宅療養を病床のように使ってという都の現状は、医療崩壊と理解するのが自然」と主張し、都の医療崩壊から同県出身者や県民の近親者を守る取り組みを打ち出している。
 
  島根は1都3県から、基礎疾患を抱える同県出身者や県民の親族(1親等または2親等)の帰省を支援。陽性者や濃厚接触者、発熱などの症状のある人を除き、宿泊料の半額を助成している。申請期間は今月31日までだが、県によると「今のところ1件の申し込みがあり、(緊急事態宣言が期限を迎える)来月12日まで申請期間を延長するかは検討中」(暮らし推進課)という。
 
  他県がここまで踏み込んだ措置を取らなければならないのも、すべて小池知事の不手際が原因だ。
 
  都内では自宅療養者と入院等調整中の患者をひっくるめ、入院できない患者は3万3341人(17日時点)に上る。肝心の病床数は第4波の真っただ中だった5月初旬の5594床(うち重症病床数373床)から、5967床(同392床)へと、373床しか増えていない。病床を確保する時間はあったはずなのに、何もかも後手後手だ。
 
  小池知事の怠慢が招いた医療体制の逼迫。「入院疎開」を迫られる日はそう遠くない。
 
 
  デルタ株・・・
 
 
 
 
 
新規感染者9割以上がデルタ株と推定「死亡者増を懸念」
 
専門家組織の会合後に記者会見する脇田隆字座長=2021年8月18日、東京・霞が関厚生労働省下司佳代子撮影
 国内の新型コロナウイルスの新規感染者数は18日、午後8時時点で2万3千人を超え、過去最多を更新した。感染のピークがみえないまま重症患者が急増し、各地で医療体制が逼迫(ひっぱく)している。コロナ対策を厚生労働省に助言する専門家組織は18日の会合で、「感染拡大の歯止めがかからない」との懸念を示した。
 
【インフォ】地図が赤く染まり、まさに「感染爆発」の様相。最も深刻な「ステージ4」が増えているのが一目でわかる
 
 直近1週間の新規感染者数は40都道府県で最も深刻な「ステージ4(感染爆発)」に相当し、前週の31からさらに増えた。17日までの1週間の新規感染者は前週に比べて全国で1・31倍に増えた。都道府県別で1倍を下回ったのは福井県(0・84倍)と鳥取県(0・76倍)だけ。東京都は1・14倍で専門家組織座長の脇田隆字・国立感染症研究所長は記者会見で「東京は少し踊り場的な状況になっている」と述べた。
 
 全国の重症患者は17日時点で1716人。第3波で最多だった1月26日の1043人、今春の第4波で最多の5月25日の1413人を大きく超えた。特に東京都が多く、過去の拡大期で最多だった1月20日の160人に対して、8月17日は276人。
 
 病床使用率も高まっている。少なくとも25都府県で5割を超えた。特に高いのは神奈川県の82・7%、滋賀県83・3%、沖縄県86・2%など。東京都は60・6%だったが、重症病床使用率は84・9%に達した。
 
 感染研は8月中旬時点で、全国の新規感染者のうち9割以上が感染力の強いデルタ株に置き換わったと推定した。一方、8月17日の1日あたりの死亡者数は厚労省の資料によると36人。第3波のピークは100人超、第4波のピークは200人超だった。重症化を防ぐワクチンの効果が出ているようだが、感染研は8月23日までの1日あたりの死亡者は最大で43人に増えると推定した。脇田座長は会見で「今後さらに、死亡者数が増加することを懸念している」と述べた。
 
 
 
 
   以上です。 本日はこれから午前中に整形外科医院にリハビリに行く
ぐらいしか予定はありません。明日・明後日も同様です。結局、読書ぐらい
(映画も厭き気味)しかやることは無いという事です。昨日は下剤の効果で
まあまあの排便があり、今朝は胸・背中の痛みは無し、腰痛も良い方・・・
という状態です。大病院でのCTスキャン等の検査は先送りして様子見にします。
 
 
 
   では、今日はここまでです!量子物理学は明日以降にします。 それではまた明日・・・・・