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ＰＮＣ会員へ・・・
会員のみなさま 1176 後醍院 廣幸
おはようございます。本日は２０２０年８月２４日（月）、現在は朝の６時半です。
昨午後にやっと雨らしい雨が我が東葛地区（市川市・松戸市・柏市あたり）
にも降りました。風は無いものの結構なゲリラ豪雨的な降り方でした。結果として
超暑かった猛暑が和らげられ、少しは楽な気候と相成りました。それでもエアコン
が必要ないというところまでは行かずに適当な時間ではいつもと同じ冷房をかけて
の居間の状態ではありました。
昨晩は本年初の秋の虫の声を聞くことが出来ました。毎日暑過ぎ、クーラーを
かけっぱなしにすることでコンプレッサーの音がけっこう煩く、また蝉の声が一段と
高くなるので秋虫の声はまったく聞こえませんでした。というか時期的にまだ少し早
かったのでしょうか？それが昨晩はガンガン聞こえてきました。まだ蝉の鳴き声の方が
勝っていますが、あと数日で秋の虫の方が勝ちそうです。秋の夜長を鳴き通す秋虫
の声だと思っていると違います。明らかに夏が終了して夕方からむしろ寒くなって来る
ような秋本番となると虫の声はピタリと止みます。我々の知っている鈴虫などは夏の
名残のある初秋あたりまでが鳴き頃のようです。短期間の音楽界ですので今のうち
に堪能しておくところです。
当方、今日は休みです。３連休です。明日と明後日は出廷が入っていて２７日は休み、
２８日の午前中には運転免許証の高齢者研修というのを受講しなければなりません。
これは７０歳以上の人が免許証を更新する時に義務付けられた新しい制度です。
２時間ほどかかる講習会ですが、当方は１８歳の夏に通った近くの国府台自動車学校
での講習を申し込んだので行ってきます。１８歳の当時は３０時限講習を受けて一時限
１，０００円だったので都合で３万円罹りました。ところが学割が効いたので２７，０００円
で免許が取れた記憶があります。現在はどの位するのでしょうかね！？！
昨晩は断酒決行で１０時前には就寝しました。ひと頃の猛暑と比べだいぶ涼しくなって
いるのでぐっすり睡眠で７時間強を達成しました。前日に引き続き合格点睡眠でした。
今朝の今の時間（７時頃）帯では２６℃という過ごしやすい温度です。今日も外出予定は
無いので読書か映画鑑賞に充てるつもりです。今来たウエザーニュースの速報では
我が市川界隈はまたぞろの３２℃の暑さぶり返しだそうです。熱中症には十分の注意が
必要でしょうが、当方、外出しませんので問題無しです。
今日は少し長いですが、”日本崩壊のシナリオ”という少しは寒くなりそうな題の記事を
添付します。年金カットと支給年齢７８歳から、給料減額、預金封鎖・・・と、枚挙に暇がない
くらい不安だらけの今後の日本です。
破綻まで4年？年金カット額に全国民唖然…日本崩壊のシナリオ
■私たちはなぜ〝リッチ〟になれないのか?
人並みの労働時間で、好きなことにお金と時間をかけられる生活を「リッチな生活」と定義すれば、ほとんどの日本人はそれを実現できていません。毎朝、ギュウギュウ詰めの電車に乗って会社に通い、遅くまで一生懸命働き、まじめにお金を稼ぐ。これまでの日本人が美徳としてきた文化ですが、残念ながらそれだけでは豊かな生活を送れないのが今の日本社会です。
私たちはなぜ、〝リッチ〟になれないのでしょうか。まず、そもそも毎月の給料がなかなか上がらない現状があります。
その背景としては、「新卒一括採用」「年功序列」「終身雇用」「労働者の権利が強い（クビにできない）」という日本独特の雇用慣行を指摘することができます。こうした構造的な問題から、欧米では当たり前となっている「転職やヘッドハンティングで優秀な人を高く雇い、ダメな人はクビにする」という新陳代謝が日本では一切ありません。その結果、能力の低い社員に無駄なコストがかかり、企業側に社員の給料を上げる余力がなくなっているのです。
企業の売上げに大きく貢献している若手よりも、全く仕事をしない50代のほうが、給料が高いというのが日本の企業文化です。その結果、優秀な若手がどんどん会社を辞め、会社にぶら下がっていたいだけの〝ダメ社員〟の比率が上がるという負の連鎖が生まれています。
また、給料が上がらない理由として、他に以下のような点も挙げられます。
(1) マーケットが縮小する日本市場への不安から企業は内部留保をどんどん増やす
(2) 一人当たりの生産性が低い（世界27位）
(3) 非正規雇用の激増（40％）による人件費削減
(4) グローバル化する株主圧力
(1)、(2)、(3)の理由から、企業利益の減少、上がらない給料という傾向は今後も続くでしょう。一方で、(4)の事情から各上場企業は株主の要求に応えて、より多くの配当を出すことを求められています。このような問題から、多くの日本企業は、コスト増大により体力が弱まることを恐れ、給料を上げることに消極的にならざるを得ないのです。
さらに給料の問題の他に、税金や社会保険料の負担の重さも大きな問題です。
サラリーマンの給料からは、税金や社会保険料があらかじめ差し引かれます。具体的には所得税、住民税、健康保険、厚生年金、雇用保険などです。その結果、たとえ年収が1000万円あっても、手取りは600～700万円にまで減ってしまいます。給料が上がったとしても、税金や社会保険料の負担が重たいために、手取り額はほとんど増えません。
実際にこの十数年間、年金や保険料の負担額は上がり続けています。2002年から2017年の間で年収500万円の人は手取りが35万円、年収700万円の人は手取りが50万円も減っています。多くの人はこれだけ手取りが減っていることを知りません。サラリーマンは従順なので、国から搾取されていることに文句も言わず、黙々と働き続けているのです。
今何位?日本の「信用力」は下がり続けている
■日本の債務比率はワーストワン
このようなサラリーマンの置かれている厳しい現状、すなわち負担ばかりが重く手取りが増えないという苦しい経済状況は、今後さらに悪化することが確実視されています。なぜなら、日本社会は将来的な経済成長が期待できず、逆に衰退していく可能性が高いためです。
日本のGDP成長率は2030年までに0％程度、つまり全く成長しない状態になると予測されています。また、[図表1]は「国家の債務残高ワーストランキング」を示したものです。日本の債務比率は239.2％と、ワーストワンです。
数年前に財政危機が取り沙汰されたギリシャよりも、はるかに高いことに驚く人もいるのではないでしょうか。日本は対外純資産、つまり外貨資産の保有率が300兆円以上と世界一ですし、個人の現預金は1800兆円程度ありますので、単純にこの数字だけを見て騒ぎ立てる必要はありませんが、財政は明らかに不健全です。また[図表2]に挙げたのは、国債の信用力をランキング形式で示したものです。
国債の信用力は、その国の信用力をある程度反映したものです。1993年の日本の格付けは最上位のAaaでした。それが、現在ではA1にまで下落しており、お隣の韓国よりも低くなっています（2019年3月時点）。世界から見た日本の格付けは、年を追うごとに悪化の一途をたどっているのです。
最近、ベネズエラの財政破綻に関してインフレ率が1000万％というIMF（国際通貨基金）の試算が話題になりました。さすがにそこまでにはなりませんが、日本にも財政破綻によるインフレ円安という状況が起こる可能性は十分にあります。
国がなぜ2％のインフレ目標を唱えているのか? インフレで物価が倍になれば単純に円の実質的価値は下がり、国の借金がそれだけ軽くなるという狙いもあります。つまり、国は意地でもインフレを実現させていくと思います。円だけで預金している人は、それがいかにリスキーであるかを考えた方がよいでしょう。
年金の積立額は不足…その額「毎年約5兆円」?
■衣・食・住の全てを輸入に頼る日本
日本には肥沃な大地もなければ、天然資源が豊富な国でもありません。当然ながら人間の生活に必要なもののほとんどを輸入に頼っています。石油、石炭、鉄鉱石、LNG（液化天然ガス）、天然ゴムなどのエネルギーや天然資源はほぼ100％、食料は60～70％、衣類は97％、木材は70～80％程度など、私たちの生活に絶対に欠かせないモノは見事に輸入によって支えられています。
これは実はたいへん危険なことで、世界中で人口が増え、モノやサービスの需要が増し、価格が高騰すると、日本人の所得が減ることなど関係なく物価が上がってしまう可能性があるということです。光熱費が上がり、食費が上がり、服の値段が上がり、建築費が上がり、日本人の生活をより一層圧迫するのです。
■世界一の超少子高齢社会を迎える日本
さらに日本は、先進国において断トツの〝人口減少国〟となっています。図表3に挙げたのはG7諸国の人口推移を示したグラフです。アメリカの人口は2014年に約3億2000万人だったのが、2050年には約4億200万人に増加すると試算されています[図表3]。
一方、日本の人口は2014年に約1億2700万人だったのが、2050年には約9700万人に減少すると予測されています。アメリカが1億人近くも増えるのに対して、日本は20％以上も減り、1億人を下回ってしまうのです。また、世界全体で見ると、人口は2017年の75億人から2050年の98億人へと増加し続けます[図表4]。
それに対して日本は、人口減少する上に高齢化が進みます。日本の65歳以上の割合は2017年の時点で4人に1人ですが、2060年には2.5人に1人になると言われています。その結果、日本は世界一の超少子高齢社会を迎えることになるのです。
これほど急激な少子高齢化を経験する国は、歴史上どこにもありません。私たち日本人は、人類史上誰一人経験したことのない危機に、これから直面することになるのです。これは本当に危機的な状況なのですが、なぜか多くの日本人はそこに対する備えを全くしていません。
■労働力不足も深刻化する
さらに日本は今後、深刻な労働力不足に直面することになります。[図表5]に挙げた日本の労働人口の推移グラフから分かるように、2050年までに労働人口が実に3100万人も減少します。
昨今、すでに人手不足は大きな社会問題となっていますが、この状況はさらに悪化するのです。人口減少、高齢化、労働力不足というこれらの事実から、未来の日本が直面する問題を列挙すれば以下のようになるでしょう。
(1) 企業収益の悪化による国の税収大幅減少
(2) 人口・労働力の減少による国の税収大幅減少
(3) 財政健全化のための大増税（2030年までに消費税20％前後）
(4) 継続的な円安トレンド、物価のさらなる上昇
(5) 介護費、社会保障費、医療費の負担増加（2050年には手取りが給与の4割になる可能性も）
(6) 年金支給が78歳から。そして支給額は現在の半分へ
(7) 自治体の半分が消滅へ
(8) 出生率が今の半分以下へ
(5)について補足しておくと、政府は2018年5月、経済成長率を年2％前後とする基本ケースで、社会保障給付費が2040年度には190兆円になるとの推計を公表しました。2018年度から6割増え、特に介護は高齢者の増加で2.4倍の約26兆円に膨らむと試算されています。これはあくまでも年2％の経済成長を前提にした数字ですので、実際はさらに増加すると思います。
また、老後の生活を考えたときにとりわけ気になるのは、(6)の年金支給減少の問題でしょう。実はすでに年金の積立額は足りておらず、毎年約5兆円が不足していると言われています。そのため、すでに財務省の審議会では「厚生年金の支給開始年齢を68歳に引き上げる」ことが検討され始めています。また一部では、国民年金を4万円、厚生年金を14万円カットする「年金カット法案」も提唱されているところです。
このように企業収益や国の財政が悪化する中で、日本企業の給料が上がることは望みにくく、また税金、保険料が増えることは100％間違いありません。手取りは増えないのに、負担だけはもの凄い勢いで増え続けていく……これが日本人を待ち受ける未来です。
2024年、ついに日本は「財政破綻」する!?
■「貯金は安全」は大間違い
またお金に関しては、老後の生活などのために「預貯金」に努めている人も少なくありません。しかし、定期預金の金利が6％を超え、普通預金の金利でも2％付いていたバブル期の頃ならともかく、今は銀行に預けても、定期預金では年0.01％、普通預金に至っては0.001％程度しか利子が付かない超低金利時代です。
普通預金で1000万円を預けても、100円しか利子が付かないという馬鹿げた状況下で、預貯金だけでお金を大きく増やすことは不可能です。それどころか、ただ貯金をしているだけでは、資産は減っていく一方です。インフレが起こればモノやサービスの値段が上がります。それは逆に言えば、お金の価値が下がるということです。つまり、現金や預貯金のまま持っている資産は勝手に価値が減少してしまうわけです。
2％のインフレを目標としている日本においては、2％以上で運用をしていかなければ今の資産を維持できないとも考えられます。「何に使っているか分からないが、なぜかお金が貯まらない」という人は多いですが、そういう人は「資産が勝手に減っている」と自覚する必要があります。とりわけ今の日本では、財政破綻によるハイパーインフレ（物価の急高騰）と円暴落（超円安）の可能性も指摘されています。
1997年の韓国、1998年のロシア、2000年のトルコ、2001年のアルゼンチン、2008年のアイスランド、2010年のギリシャ……。過去に国家財政が破綻したり、もしくはその危機に直面したこれらの国々では、実際に通貨の価値が下落したため、預金者の資産は大きく損なわれました。そのような事態に直面したときに、「預貯金以外に何か対策をしていればよかった……」と嘆いても、もはや手遅れなのです。
「日本に限ってそんなことはない」多くの日本人は日本に過度の信頼を抱いています。しかし、そこには論理的な根拠がありません。「今までは大丈夫だったから」という単なる感覚論にすぎないのです。これまで挙げてきたような、客観的な数字やデータを見れば、信頼よりもむしろ不安の方が大きくなるのが普通の感覚だと思います。
■財政破綻は2024年?
2024年に新紙幣になるというのは皆さんニュースでご存知だと思いますが、金融に詳しい人たちの中でまことしやかに話題になっていることがあります。一万円札のデザインになる渋沢栄一さんですが、そのお孫さんは元大蔵大臣の渋沢敬三さんです。歴史に詳しい方はピンとくると思いますが、1946年に日本でデノミネーションと預金封鎖が起こった時の大蔵大臣です。
デノミネーションと預金封鎖とは、簡単に言うと、古い紙幣を使えなくして新しい紙幣への交換レートを下げ、かつ強制的に預金させるということです。つまり、今の1万円は新紙幣では5000円にしますよ、そして交換できるのは1人100万円までで、あとは全て没収しますよ、ということをするわけですが、それがわずか70年前の日本で起こっていたのです。
そしてその時の大蔵大臣の渋沢家が、紙幣に使われる――何か深い意味があるのかもしれない。すなわち日本の財政破綻は2024年に向けて起こるのでは?という議論です。
さすがにデノミネーションや預金封鎖ほどの大混乱が本当に起こるとは思いませんが、こういう視点を持ってニュースを見ることが大切だと思います。
レベルの低いニュースやワイドショーで「新紙幣に起用してほしい有名人は誰?」という呑気な話題ばかり流れているのを観て、「私なら○かな!」と考えている場合ではないのです。マスコミ全てがそうではありませんが、多くのメディアは物事の本質や裏側にある問題点や懸念点などを伝えません。自分の身は自分で守るしかないのです。
竹田 真基
嫌になって来ますね！ それでも量子物理学は勉強しましょう！
量子物理学
人の意識で宇宙は無限に枝わかれする？
キャロル・アレィが行った「遅延選択の実験」に見られるように、何十億年も離れた天体の過去を地球の観測者の意志で左右できるということは、逆に他惑星の知的生物によっても地球の過去が左右されることにもなる。
しかし、そんな馬鹿なことが現実に可能なわけはない。そうだとしたら「この世」は支離滅裂な世界と化してしまう。
しかし実験では、そうなると確認されている。いったい、どういう事なのか？可能性として考えられることは「個々人の意識が、それぞれの世界を創造している！」という事実である。「遅延選択」に見られる妙な実験結果も、実験者だけの世界に起こった現実だと考えらればつじつまが合ってくる。
つまり実験を行った科学者には、そのように世界は変化するするが、他の人は何も変わらない。もし他惑星の知的生物が「遅延選択の実験」を地球に向けて行っても、われわれ自身は何も影響されないし、変化もしないことになる。
アメリカの物理学者ヒュー・エベレットは、実験を行う度に宇宙は二つに分裂して、どちらの宇宙にも実験者が一人ずついて、宇宙は木の枝のように無限に枝わかれしていくというのである。
眩暈のするような結論だが、荒唐無稽と笑って済ますことができないどころか、最先端の実験では、もっと凄まじい事実が次々と立証されているのが量子力学の世界なのである。
テレパシー（超光速情報伝達」の存在を証明した量子力学
量子力学における「波束の収縮」の原理に基づいたメカニズムを使用することによって、光のスピードでは１時間もかかるあなたの情報指令が十億㌔先の宇宙船に瞬間的に伝わってしまう。
アインシュタイン相対性理論（光速度不変の原理）からいって、そんな馬鹿なことが起こるわけがないというのが従来の科学だった。しかし驚くなかれ、近年の量子力学の精密な実験では、何とアインシュタイン理論の方が間違っていたことが証明されてしまったのである。
現代科学がギシギシとキシミはじめ、物理学に大きな変化が起こると予想されるのは、こうした背景が存在するからである。
