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ＰＮＣ会員へ・・・
会員のみなさま 1375 後醍院 廣幸
おはようございます。本日は２０２１年５月６日（木）、現在は朝の６時４５分です。
今朝の今の時間帯ではまだ小雨がぱらついています。この雨はもうじき止んで
その後は晴天を予想しています。明日の夕刻に雨マークが付いていますが、
その後は４日間ほど好天予想が出ています。
本日の”じゅんさい池１周ウォーキング”は中止にします。雨が止んでも道が
ぬかるんでいるので歩きづらいからです。好天は逃げませんので良い日和を
見晴らかってのウォーキング再開です。
コロナ感染者数に行きます。東京都では６２１人、全国では４０７１人と出て、
兵庫県は３３１人、大阪はやや落ちて６６８人となっています。やはり連休中という
ことで少な目に出ているようです。（これが反映されるのは１０日後）
一応昨日でゴールデンウイークのお休みは終了しました。会社・職場によっては
今日・明日も休んで９日の日曜日までずっと連休という会社も多いと見受けられ
ますが、人の動きは一定の法則があるかのように混むところと空いているところが
はっきり出るものですね。都心はやや人出が少なめでも少し遠出となる高尾山・
江の島・箱根・熱海・・・あたりはけっこうな混雑です。
政府はこの１１日までと決まっている緊急事態宣言の延長を議論し始めました。
本日には延長が２周間程度になるか１カ月となるかはっきりするようです。
（これは東京・大阪・京都・兵庫の４都府県）
当方的には”毎日が日曜日”なので緊急事態が続こうが止めて仕事が再開され
ようがどうでも良いのですが、まだまだ当分の間は当方は飲めない”飲み会”は
御法度のようです。
４月１４日以降に購入した書籍類（新書・文庫）は１１冊ありましたが、昨日で
そのうちの９冊を読了しました。後残っているのはエッセーが２冊だけです。
その前に購入したワクチン関連書籍を含め今後は選んで再読に勤しむことに
なります。
本日の添付ですが、西浦博 教授の緊急報告をまず付けます。
西浦博 教授が緊急報告、「第4波」が“これまでと違う”と言わざるを得ない「4つ」の理由
2021.05.04 西浦 博 京都大学大学院 教授 現代ビジネス
英国株への置き換わりが進む日本
2021年5月1日現在、流行が上昇傾向にあるほとんどの地で、感染性や重症化率が高いと言われるイギリス由来の「英国株」が「従来株」を置き換えて拡大しつつあります。
大阪・兵庫では、酸素投与をしたい患者さんがいるのに家で待機を余儀なくされていることも多く、相当に良くない状況です。大阪を支援している行政の友人は「これまでの流行が、まるで単なる練習試合だったのか」と話していました。誤解を恐れず言うと、それほどまでに思わせてしまう状況なのです。
そして、大阪と兵庫で連日亡くなる方が出ているのは、対策が遅れたことだけでなく、対応する現行の医療システムにも原因の一端があるかと思います。いまこそ、従来株によるこれまでの流行と、英国株に置き換わりつつあるこの「第4波」とでは何が変わったのかを科学的に整理して理解することが必要です。
今回は、人口全体の対策に関連する点について検討します。(未成年の感染が増えたかもしれないという話もありますが、それは別の原稿で詳しく紹介します)
大きく整理して4つの点で、「第4波」はこれまでと異なることがわかってきました。
1 従来株と同じかのような誤解をしたままでは、対策が遅れると、他地域で大阪のような事態になる可能性がある
2 生産年齢人口で中等症患者や重症患者が出ている
3 素早い「まん延防止等重点措置」は流行のスローダウンに使うことはできる
4 長期的見通しが大きく変わった(高齢者の予防接種だけでは医療崩壊のリスクが残る)
これら1つ1つについて説明したいと思います。
(1)対策の遅れが“もたらすもの”
英国はもちろんのこと、日本でも英国株が従来株の1.3～1.5倍程度の感染性を有することが分かっています*1。
夏場に起こった従来株による第2波は夜間繁華街を中心に流行が起こっていたので、東京では一部の飲食店に対して営業時間の短縮の要請が行われ、また大阪でも一部限定的な休業要請も行われたりするなどしましたが、緊急事態宣言は発出されませんでした*2。
また、第3波では緊急事態宣言の対象地域でのイベントの開催は最大でも5000人以下に制限され、テレワーク、交通機関の減便などもありましたが、主には飲食店の営業時間短縮を中心とした措置と緊急事態宣言に伴う移動自粛などの呼び掛けを通じて、感染者数を減少に向かわせることができていました。
しかし今回、大阪でのまん延防止等重点措置によって大阪市の飲食店で営業時間の短縮が行われ、市内の繁華街の夜間滞留人口が劇的に下がったものの、流行が下火に至るほどまでには再生産数(感染者1人あたりが生み出す二次感染者の数)を下げられませんでした。
学校の部活動自粛や週末の外出自粛なども呼び掛けられましたが、その中でも再生産数は概ね、流行が下火へ向かう目安の「1」をほんの少し超える水準まで下げられる程度に留まりました*3。
どうして、より強い対策を伴う緊急事態宣言を発出できる判断の機会が何度もある中で、重点措置の効果を長く待ったのかは、流行が終わってから総括しましょう。ここで他の地域を含めて理解すべきは、従来株から英国株への置き換わりが進んでいる状況下では「感染性が上昇していて、従来の対策では下げ切れない蓋然性が高い」ということです。
フランスでも同様の研究が報告されています。フランスでは「門限の設定」を流行対策にしており、2月まではそれによって入院者数の度合いを一定に保てましたが、3月に英国株に置き換わってからは感染性が高くて門限設定という対策だけでは効かずに他の措置が必要になりました*4。
これは流行対策を構築する上では極めて良くないニュースです。飛沫が飛びやすい食事や飲酒の機会は未だ感染が起こりやすい場なのでしょうが、職場や施設、家庭内などでも伝播しやすい機会があり、対策の対象範囲を広げる必要があることを示唆しているからです。
さらに、リアクションが遅い日本の政治・行政にとっても良くない事態です。感染性が高いと感染者数が増える指数関数的な増殖スピードも速くなります。これまで、この感染症の流行対策では社会・経済的インパクトに気を払う必要性が高いため、判断に時間を要することがほとんどでした。
大阪の第4波の重点措置が典型例ですし、一部の自治体で大型連休前に重点措置や緊急事態宣言を見送ったところもあります。気づいたときには相当に増えている状態が起こり得ます。今後、対策の遅れが少しでもあると一気に患者が増えてしまう可能性が危惧されるのです。
(2)生産年齢人口で中等症・重症患者が…
20歳から40歳代で酸素投与を要する中等症の方が圧倒的に増えました。また、60歳未満も含めて肥満あるいは基礎疾患を持つ方を中心に重症化する患者が増えました*5。
第3波では60歳以上の方で重症者の82.5％が占められていましたが、「第4波」ではそれが65％程度まで落ちてきています。これまでは20歳代や30歳代で感染しても軽症で治ってしまう方がほとんどでした。
でも、英国株では、そんな若者も肺炎を起こしてしまい、苦しくて我慢できない程度になる方もいるのです。すると、中等症患者として入院して酸素療法をすることが必要になります。
一方、英国では、致死率がこれまでの1.5倍程度に上がったという報告がありますが*6、これと同じ結果が日本で出るかどうかについては慎重に見極める必要があります。
なぜなら、生産年齢人口の重症者は高齢者よりも回復しやすいと思われます。肺炎による肺組織の障害ダメージが治癒しやすいかもしれません。この感染症は早期の治療によって救命できることも多く、死亡リスクが高くなるということは、医療がどれだけ崩壊しているかにかかっている部分も多いと考えられるのです。
それはつまり、自宅等で療養しないといけない中等症・重症の患者がどれくらい出るかということなどです。これまでも第3波で医療が逼迫している時に致死率が高くなっていることを示唆するデータがありました*7
医療が逼迫するのは新型コロナウイルス感染症以外の病気の患者さんを助けにくい、ということはもとより、そもそもこの感染症の患者さんも救命しにくくなることを意味しています。病床を増やすことも重要ですが、何よりも感染者を増やさずに乗り切るのがベストなのです。
(3)「まん延防止」は“スローダウン”に使える
「まん延防止等重点措置」について正しい理解をしておくことも必要です。この措置が英国株に対して「効かない」と言うのには語弊があります。再生産数はちゃんと対策で下げることができますが、「不十分なので1未満に下げ切れない」というのが実態です。
私たちの研究グループで推定しても、措置前に大阪で1.8くらいだった再生産数が措置によって1.3程度までは下がっていることが見て取れました。部活動や週末の外出自粛などの追加措置の後は1近くまでじわじわと下がっているようです*8。
つまり、重点措置は全く無駄なのではなく、措置の内容をよりよいものに常にアップデートしながら、とにかく早期に対策を浸透させることによって感染者の増加をスローダウンさせることには使えると考えられます。どうしようもないくらいに感染者数が増える前に、その増加をストップして低いレベルで感染者数を留めておくというイメージです。
感染性が上がったと言っても、1.5が2.25に上がる程度ですし、伝播の場として、従来と似た屋内環境の濃厚接触で起こりやすいことも一緒です。何ともならないわけではありません。
ただし、その措置を可能な限り、「遅滞なく講じないといけない」ことがスローダウンのために必要になります。そうしないと、長い間ずっと感染者数の発生が多いまま高止まりしてしまうこともあるからです。
この後、さらに分析を追加して、感染者数を減らすことができるような急所を見つけられるのか。人口全体に対策の影響が及びすぎないよう、伝播の起こりやすい場を以前のように選択的に見つけて措置を講じていけるのか。その保証はありませんが、感染者数を一旦減らして、しっかり観察・分析をしていかなければなりません。
また、スローダウンさせるための協力は従来よりも遡及効果の高いものが求められますが、為政者が今の状態から“脱皮”して、「票」ではなく、真に国民のことを思って責任を取れるのか、真価が問われます。
そう考えると、当面は緊急事態宣言の措置で実効性の高いものを見定め、措置のオンとオフを繰り返すことになるものだと思います。五輪イベントなどを前に短期的にオフにしようとしている場合ではないのです。
(4)長期的見通しが大きく変わった
更に重要なこととして、長期的な見通しが大きく変化していることに気付くことが必要です。英国株で多くが置き換わったいま、高齢者以外の成人も感染すると医療を必要とする事例が増えてきました。
これは、高齢者の予防接種が完了すれば医療が逼迫するような社会的喧騒がすぐ終わるわけではないことを強く示唆します。酸素投与や人工呼吸が必要な生産年齢人口の患者をしっかり診ることが現場に更に課されることになります。感染者数を常に少なく抑えて制御することが必要です。
最後に繰り返しますが、感染性があがったと言っても伝播の特徴は同じですし、何もできないわけではありません。政治・行政と医療へのプレッシャーが確実に大きくなり、流行期間が延びたということです。正しく怖れることはもとより、感染者数の異常な増え方を止めることに、これまで以上に皆さんの協力が求められます。
コロナ関連はこれだけにして、世界的にバブル崩壊のサインが出ているよう
なので、短めの主張を付けて置きます。それに量子物理学も行きます。
世界的バブルに崩壊のサイン 80年代後半の価値観が再び
2021/05/04 日刊ゲンダイ
（不動産アナリスト・長谷川高）
４月26日付の日本経済新聞（朝刊）に「ソウルのマンション、４年で８割高」という記事が掲載されました。ソウル市内の平均マンション価格が10億9993万ウォン（約１億760万円）で、韓国の平均所得の約30倍だということです。また、オーストラリアに住む友人によると、シドニーでも住宅価格が急上昇し、昨年購入した家が今年に入って２倍から５倍の値段に跳ね上がったそうです。ただ、現地の方は「実に馬鹿げた現象」と覚めた目で見ているとか。東京都心の不動産も高止まりしており、不動産業界の知人は「価格が落ちないね？ コロナ禍の影響が出ない」と皆が首をひねっている状況です。そして中国主要都市における不動産バブルは既に約10年前から危惧されているのに、いまだ高値を更新し続けています。
こうした世界的な不動産価格の高騰の原因はご存知の通り「異常なほどの金余り」です。世界中で刷られた過剰な緩和マネーが超低金利ゆえにその運用先を求めて証券市場だけでなく債権市場、不動産市場にも流れ込んできているのです。
世界中で刷られた緩和マネーと超低金利
さらに世界的な超低金利も大きな追い風になっています。現在日本における住宅ローン金利は、変動金利でなんと約0.4％です。私が不動産業界に入ったバブル期の住宅ローン金利は５％～６％でした。一般事業者向けの融資も約２％程度です。これもかつては８％以上が当たり前の時代と比べると異常な低さといえるでしょう。
結果、世界中の市場においてリーマンショック回復後、約10年に渡って株価も不動産も一本調子で上がり続けてきました。そこに昨年来の新型コロナウイルスが発生し、各マーケットは大きく調整するかと思いきや、株価は一旦大きく下げたものの既に回復し高値を更新しています。国内の不動産市場に至ってはコロナ禍による様々な経済的問題を無視しているかのごとく高値安定が続いています。
さてこれは「バブル」なのでしょうか？ それともさらに一段も二段も上を試すひとつの「過程」なのでしょうか。
そんな折り、先日、サラリーマン時代の後輩と久々に会う機会がありました。40代後半でバツイチの彼が最近お見合いをしたと言うのです。その相手は40代前半のシングルマザーで、かつ数年前に起業をした女社長だそうでした。
その彼は「食べ歩きと旅行という趣味が一致し、外見も私の好みでした」とまんざらでもない様子。「それならさっさと再婚したら？」と背中を押すと、彼はしばらく黙った後「実は、ちょっと問題がありまして……」と口ごもるのです。理由を聞いてみると、「毎日とは言わないが、２人で8万とか10万といったレベルの食事やそういった店での時間に価値を見出して頂ける方であってほしい」と、お相手の女性がおっしゃったそうです。さらに「年に最低３回は海外旅行に一緒行くような価値観を共有したい」と言われたとか。実際、彼女は過去10年以上そういった生活をしてきた、あるいはそれを許してくれる誰かがいたそうで、今後もそうした生活を持続したいとのことでした。
それを聞いた私は、咄嗟にどこかで聞いた話しだな、と思いました。あれは私がまだ20代だった1980年代後半、まさにバブル絶頂の頃によくカフェバーで聞いた話しと全く同じでした。
そういえば、当時の適齢期の女性はよくそんな”価値観“を口にしていました。そうです。私の個人的な見解は、この現状はやはり「バブル」であり、遅かれ早かれ崩壊するというものです。
アインシュタインの理論とは矛盾する科学的実験結果の数々・・・・
光速は一定というアインシュタイン相対論の主張は、真理ではないという有力な証拠が多くある。
１９９７年のニコラ・ギシンの実験では、10㌔離れた素粒子が光速の20万倍の速度でコミュニケーションした。
アインシュタインは生前（もし量子論が正しければ、仮に双子の粒子が創られ、そして分離されて遠く離れ離れになっても一つの実体として振る舞うであろう。そして一方の属性が変化すれば、もう一方にも瞬時（超光速）に変化が現れるだろう。そんな馬鹿なことが起こるわけはない」と語っていた。
アインシュタインによれば、どんな現象も光速よりも早く伝わることはないはずで、量子論の予言する非局所性は明らかに矛盾するので、量子論は間違いだと信じたのだ。
しかしアインシュタインの死後30年の１９８０年代、アラン・アスペによって革命的実験（ＥＲＰ実験、アインシュタインと共同研究者のポリス・ポドルスキー、ネイサン・ローゼンの頭文字をとったもの）が行われ、量子論の非局所性が実験ではっきりと確認されたのである。12メートル離れた素粒子間のコミュニケーションは、10億分の１秒以下の時間しかかからなかった。これは光速の約20倍である。
最近のニュースでは、アメリカのロスアラモス研究所が２００９年７月１日の時点で、超光速の電波送信を可能にする装置の開発に成功していたことが明らかになった。同研究所のジョン・シングルトン博士は「同研究所は核開発の拠点でもあり、外部に詳細は伝えられていないが、近く明らかにする」と語っている。
添付は以上です。
今日の女房の送迎は送が矢切駅で家の出発が１１時２０分、迎えは京成国府台駅
に夜の９時４５分と決まっています。これは一応今日・明日の２日間だけです。これが
終わるとまた当分は送迎の仕事は無くなります。
それにしても禁酒の資金的影響度は凄く大きいものです。まず、ひと月に購入する
アルコール類が約１万円、酒の肴（充て）を入れるとまあ３万円は罹るでしょうか！？！
もちろん飲み会などの外食に使うお金もゼロとなります。結果として半年経過でも
お小遣いは２万円ほども使っていないことになります。その本代すら家の生活費とか
貰ったクオカードで決済していますので本当にお金は出て行きません！
ソロソロ、やや遠方の小田原・高崎・水戸・館山・・・あたりに駅弁を買いに散財したい
ところですが、コロナ禍で外出禁止令よろしく動くことが出来ないので大人しく家で
巣篭るだけの最低人間となり果てています。本当に残念な楽（？）隠居クソ爺となり
果てた次第です。
今日は以上です！ では、また明日・・・
