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会員のみなさま 1461                       後醍院 廣幸
 
おはようございます。本日は2021年7月31日(土)、現在は朝の6時ジャストです。
 
 7月も最後の31日となりましたが、相変わらずの好天が続き本日も暑い一日と
なりそうです。
 連日、五輪の結果報道とコロナ感染者数の増大報道で終始する毎日です。
毎日、感染数を記述していますが、現在は100人以上感染の地区が増えてここに
記述するのもやや億劫になりつつあります。昨日は都で昨日よりやや少なめとはいえ
3300人出て、全国的には最多の10743人と連日感染数は更新しています。
大阪が882人、兵庫265人、京都で167人と出て、福岡が478人と増大、愛知が
230人です。近在の神奈川は1418人と多く、埼玉も853人、千葉は753人と過去最高
更新です。茨城が222人、栃木120人、群馬でも106人と出ています。石川110人、
静岡でも121人と地方へ拡散中としか言いようがありません。沖縄では382人と出て、
北海道でも250人と徐々に増大して来たようです。
 コロナ関係のテレビ報道では医療関係者の今後、都で一日1万とか2万とかの感染数に
達するとのキチガイじみた数字も出始めました。
 
 快食・快眠・快便が売り物の当方ですが、一昨日は睡眠が4時間ほど、排便も二日続けて
便秘になりそうな感覚となったので急遽、行きつけの内科クリニックで便秘薬の毎食後に
一錠飲む程度のものを調法してもらい飲み始めました。早速昨日は夜前ぐらいに優良便
が大量排出、精神的にだいぶ楽になりました。今日以降はどうでしょうか?昨日の睡眠は
やっとの6時間半ほどでした。今日以降に快便と快眠は実行すべく頑張ります。
 腰痛の方は未だ完治せずですが,今日も午前中にリハビリに整形外科に通う予定です。
じゅんさい池1周ウォーキング”はまだ不可です。
 
 これを書いている途中に便意をもようしたのでトイレへ行ったら超大量と言っても良いほどの
排便がありました。やっぱりお医者さんが調法する薬の威力は凄いものがあります。医者からは
大量な排便が在ったら次回に飲む薬は止めて、次に廻すように言われています。本日予定している
午前中の食後の薬はパスすることにします。
 
 ものの本によると、便秘の定義は排便時に力まないと排出しないともうそれだけで便秘と
認定されます。同様に夜間に一度だけでも尿意を催して排尿するだけでも夜間頻尿と決定
されます。この2点を念頭に今後生きていくことになります!?!それにしても、罹りつけの
クリニックの出す薬の威力は凄いですね。排便の量が違います。昨晩と今朝の排便だけでも
やはり持つべきは良医(主治医)という事が判明した次第です!!!
 腰痛の方もまだ確定ではないですが治りかけて来たようで一安心です。後は、胸や背中の
痛みの解消だけとなりそうです。昨日の内科クリニックの主治医の先生によると、胸の痛みは
行きつけの整形外科の先生から大病院の紹介状を書いてもらうよう言われました。
CTスキャンとMRIはやはり紹介状がないと簡単にはやってくれないようです。早急にこれらの
医療に関わるにはそれ相当の痛みが無いと罹りませんので、当分の間はお預けですね!?!
 
 
 本日の添付は少し見方を変えた”五輪と株価”絡みの論考を付けます。
 
 
 
 
五輪で株価は上昇傾向だが…バフェット指数が示すバブル状態
 
 日本の同盟国・米国。東京オリンピック開会式のテレビ視聴者数は約1700万人で、33年ぶりの低水準だった。16年のリオ大会と比べると約36%も減少した。在日米軍向けラジオ放送のAFNを日曜日の夜に聴いていても、音楽ばかりで米国選手を含むオリンピック関連ニュースが流れない。どうも盛り上がりはいまひとつか。
 
  開催国の日本と東京都は、コロナ禍対策として持続化給付金など各種の生活・事業支援金を支給し、財政は火の車。そこに五輪の無観客開催によりチケットやグッズ収入などが激減、火に油が注がれた。そのためだろうか。地下鉄東京メトロの株式上場が前倒しとなりそうだ。7月15日、国土交通省の交通政策審議会は、東京メトロが主体となり、地下鉄有楽町線の延伸や品川駅周辺の新線整備を進めるべきだとの答申を赤羽一嘉国交大臣に提出した。
 
  東京メトロの株式は国が53.4%、東京都が46.6%保有しており、株式上場に伴う保有株式売り出しで数千億円は調達したいのだろう。そのため、投資家が投資しやすいように夢を与える「成長シナリオ」作りが始まったように見える。
 
人材派遣業には追い風か
 
 オリンピックでは選手や関係者に対し、外部との接触を極力避けるバブル方式を導入した。バブルといえば、かつて政府が保有株を個人投資家に売却したことで生まれたバブル相場を思い出す。足元の東証1部の時価総額は711兆円前後。20年の名目GDPは約538兆円なので、時価総額は1.3倍となる。バフェット指数から考えれば、東京株式市場は長期スパンで「バブル状態」だ。
 
  この指数は、世界有数の資産家、投資家のウォーレン・バフェット氏が重視、株式の時価総額を名目GDPで割って算出する。100%を超えると株価は割高とされる。
 
  時価総額を正当化するには、名目GDPを増やすしかない。GDPはGDI(国内総所得)と等価であり、GDIは賃金、利潤、固定資本減耗、租税の総和であるから、GDPを増やすためには、個人所得を増やせばよい。すなわち、勤労者の賃金を底上げすることだ。
 
さて、中央最低賃金審議会の小委員会は、7月14日、21年度の地域別最低賃金の改定について全国平均の時給を28円引き上げ、930円とする目安をまとめた。02年度に時給で示す方式となって以降で最大。最高額は東京都の1041円、最低額は秋田などの820円。中央審議会が近く厚労大臣に答申した後、目安を踏まえ各地の地方審議会が都道府県ごとに協議する。8月ごろに改定額をまとめ、新しい最低賃金は10月ごろに適用される。
 
  人材派遣会社には「同一労働同一賃金」もあり、追い風が吹く。企業の間接業務を請け負うBPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)の拡大や、希望退職を募る企業の増加により、再就職支援事業も伸長だろう。人材派遣会社に“需要バブル”到来か。
 
 
 
  同様に量子物理学も行っておきます。
 
 
 
 
 
 
  アインシュタインにとどめを刺したA・アスペの実験!
 
 アインシュタインは「まず数式(理論)ありき」だったが、ボーアは「理論や数式は現象の究明後で良い」と考えていた。
  1964年、ジョン・スチユアート・ベルによってなされた「ベルの定理」が回答への手掛かりを出現させた。
 「ベルの定理」とは確率的な証明法で、アインシュタインとボーアのいずれが正しいのか、確率の実験で決定できるというものである。
 結論から言えば、アインシュタインは完全に間違っており、ボーアの量子予言が正しいことが証明されたのである。
 ベルの定理に即した実験を行った最初の人物は、アブナー・シモニーといわれている。
 ある場所で起こった事象が、宇宙的に離れた瞬時(超光速)に影響を与えることが量子物理学では理論的に予言されている。シモニーとその共同研究者たちは、量子物理学の魔的ともいえる現象を初めて実験室で示して見せた。反対方向に発射した粒子を同時に測定すると、そこには説明しがたい物理的な相関性「波動の収縮」が見られたのである。
 当時の実験精度は充分とはいえず、他にも重大な不満があったので決定的な検証とは認められなかった。
 近年になって、この困難な状況の突破口を開いたのが、前述した物理学者アラン・アスぺと、その同僚たちだった。
 
 
     では、また明日・・・・・